雨漏りは、カビやシロアリの発生、木材の腐朽などの原因となり、建物自体の耐震性も低下させてしまう危険性があります。

そのため、早期に発見・補修することが大切です。

家が雨漏りした時の相談先には「家を建てた会社」や「インターネットで検索して探した会社」などがあります。

また、雨漏り調査の方法は「目視調査」や「散水調査」などいくつかありますが、「調査方法を知らない」とうい方も多くいらっしゃいます。

そこで今回は、男女500人を対象にアンケートを実施。

「雨漏りの調査方法で知っているもの」や「雨漏り調査・補修に払える金額」などを聞きました。

まず「家が雨漏りした時の補修会社の探し方」について聞きました。

結果をランキング形式で紹介します。

家が雨漏りした時の補修会社の探し方、第1位は「家を建てた会社に相談する」。

約半数の方が家を建てた工務店や、ハウスメーカーに相談しようと考えていることがわかります。

2位以下は「インターネットで検索する」「自分で補修する」と続きます。

ただ、「自分で補修する」というのはオススメできません。

万が一、誤った方法で補修すると雨漏りの再発どころか、さらに状況を悪化させてしまう恐れがあります。

雨漏りの原因を特定して補修するには、専門の知識や機材が必要になるため、専門の業者に相談することが大切です。

また「雨漏り補修として外壁・屋根塗装は効果があると思いますか？」と聞いたところ、回答は以下のようになりました。

「少しある」「ある」をあわせて91.0％となり、大多数の方が「雨漏り補修として外壁・屋根塗装は効果がある」と思っていることがわかります。

外壁・屋根塗装は建物の防水性を高める役割もあるので、雨漏りを未然に防ぐためにも定期的な点検と塗り替えが重要となります。

坂元康士朗氏の考察
雨漏りが発生した時の相談先は、家の築年数によって異なるでしょう。

【築10年未満の方】

家を建てた会社に相談する方が良いと思います。

なぜなら、平成12年4月1日に施行された住宅品質確保促進法（品確法）により、施工業者が瑕疵担保期間を10年間設けるのが義務化されているため、10年未満であればこの法律が適用されるからです。

もちろん、雨水浸入による雨漏りも適用対象となり、施工業者（家を建てた業者）は無償で雨漏りの修補をする必要があるので、お客様の負担はありません。

また、家を建てた施工業者以外に修補を任せると、責任の所在が修補業者に移行するため、その後建物に問題が出てきた時に、施工業者は「修補業者が原因だ」等と言って責任を逃れようとする場合もあります。施工業者（家を建てた業者）と施工主（お客様）の紛争へと繋がるリスクも考えなければなりません。（雨漏りの専門家に相談する必要あり）

【築10年が過ぎた方】

雨漏りが発生する原因として「経年劣化」と「建てた当初からの不具合」があります。屋根・壁共に経年劣化しているのならば、建てた業者に頼むのも悪くない判断かもしれませんが、原因が不具合となれば話は変わります。

不具合が原因の場合、家を建てた業者に修補を頼んでも、やはり気づかずに不具合を見逃す可能性があります。そのため、「修補したのに雨漏りが止まらない」などのトラブルに発展する事も、リスクとして考えなければなりません。

続いて「雨漏りの調査方法で知っているもの」を聞きました。

回答は次の通りです。

最も知られている調査方法は「目視調査」でした。

また「どれも知らない」という方も、全体の約3割いることがわかります。

目視調査とは、直接目で見て雨漏りしている箇所を確認する調査方法です。

ただ、基本的に目視調査だけでは、詳しい原因や浸入経路を特定するのは難しいため、目視調査とあわせて「散水調査」や「赤外線調査」などの調査が必要となってきます。

雨漏りの調査方法は、建物の状態や業者によって異なるので、あらゆる方法があることを知っておくといいでしょう。

坂元康士朗氏の考察
知らないのが当然だと思っていましたが、意外に回答されている事に驚きました。ここで「どの調査方法が優れているのか？」を疑問に感じる方もいるとは思いますが、原因を確認できれば、どの調査方法でも問題はありません。

調査方法は、あくまで雨漏りの原因を確認するための手段でしかありません。例えば、私は散水調査を基本として、補助で赤外線カメラを使い検証していきます。

試験水で雨漏りを再現させ、赤外線カメラで可視化させる事で、お客様にも分かりすく、さらに修補工事に進む過程としてお客様の安心感に繋がるからです。

さらに「雨漏りの原因箇所を特定する調査に払える金額」を聞きいたところ、結果は以下のようになりました。

雨漏りの原因箇所を特定する調査に払える金額は「10,000円以内」。

雨漏りの調査のみの場合、5,000円もしくは10,000円程度であれば払えると感じている方が多いようです。

また「原因特定だけなら無料でやってほしい」「調査にお金は払えない」という意見もありました。

雨漏り調査では、専門の機材を使うことも多いため、時間と費用がかかることを理解しておくことが必要です。

坂元康士朗氏の考察
雨漏り調査は、原因個所を特定する事と修補範囲を確定させるために行います。安く収めたい気持ちも分かりますが、「入り口を間違えれば出口も間違う」という言葉通り、金額だけで調査会社を選ぶと修補範囲が必要以上に増えたり、精度の低い調査で終わる可能性も考えられます。

止まらなければ、さらなる出費につながりますし、止まったとしても必要以上に工事代金を支払うことになっては本末転倒です。金額も大事ですが、まずは信頼して調査・修補を任せられる人を見極める必要があります。

続いて「雨漏りを止める工事に払える金額」を聞きいたところ、結果は以下のようになりました。

雨漏りを止める工事に払える金額は「10万円以内」。

結果を見ても、多くの方が10万円以内で抑えたいと考えているのがわかります。

雨漏りを止めるための工事や費用は状況によって変わり、コーキングの補修など小規模の工事であれば数万円で済むこともありますが、屋根の葺き替えや防水工事など大規模な工事の場合、数百万円かかることもあります。

できるだけ費用を抑えたという方は、被害が広がらないうちに早めに専門業者に相談しましょう。

坂元康士朗氏の考察
耳障りの悪い話になりますが、数千万のお金を払って建てた家が10万円以内の工事で直る可能性は、残念ながら皆無に等しいと思います。経年劣化であれば屋根の葺き替えや外壁の塗り替えが必要になり、建てた当初からの不具合であれば不具合箇所を修正しなければ雨漏りは止まりません。

10万円以内で出来る内容があるとすれば、シーリング（コーキング）による応急処置といったところでしょう。

しかし、応急処置では完全に雨漏りを止めることは出来ず、最悪の場合、浸出を確認した当初よりも状況が悪化し、躯体等にダメージを蓄積させる可能性があります。あくまで、応急処置は本格的な修補を行うまでの一時しのぎと考えてください。

もし、シーリング（コーキング）で雨漏りが止まるという修補業者が現れた場合は、5年間の保証を求めてみるのも良いでしょう。保証を拒むようであれば「雨漏りを止める自信が無い」という判断が出来、お客様のためにはなりません。

男女500人にアンケートを実施したところ、雨漏りの原因箇所を特定する調査に払える金額は「10,000円以内」でした。

そして、雨漏りを止める工事に払える金額は「10万円以内」という結果になりました。

雨漏りは早急な対処が必要となる症状で、さらに素人には専門的な部分が分かりにくいため、業者に言われるがまま契約してしまう方も多いです。

しかし、業者の中には、お客様が焦っている気持ちを利用して、相場よりも高額な費用を請求してくるような業者もいるので注意が必要です。

大切なお家を守るためにも、あらかじめ雨漏りの調査の方法や調査費用、工事内容などを知っておくと安心です。

坂元康士朗氏の考察
雨漏り工事は、工事金額を安く抑えられたとしても、雨漏りが止まらなければ意味が無い工事です。

お問い合わせの際は、修補業者のHPを確認し「雨漏り修補がメインなのか？」もしくは「どれほど雨漏り調査・修補に関わっているか？」などを判断材料にし、近くの専門業者にご相談される事が望ましいです。